KPMGコンサルティング株式会社の◆[CRS]CPG, Retail & Service(食品飲料・消費財業界、流通・小売業界、サービス業界)セクター担当コンサルタント求人

KPMGコンサルティング株式会社

職種
コンサルタント
年収
エリア
東京

※「正式に応募する」と「外資IT特化の転職エージェントに相談」は、職務経歴書 、履歴書 が必要です。個人設定よりご登録をお願いします。



仕事内容

職務内容
BtoCマーケットを対象にする食品飲料・消費財業界、流通・小売業界、サービス業界に対するコンサルティング案件をリードするチームです。デジタル化やアフターコロナにおける消費動向の変化、急速なインフレや原材料価格の高騰、ESG重視をはじめとするステークホルダーの価値観の移り変わりなど、向き合うべき課題が増え続けているB to C企業に対して、戦略策定からシステム導入、デジタルを活用した業務改革に至るまで、総合ファームとしての価値提供を発揮できる案件を多数支援しています。サービス領域やクライアントベースの拡大に伴い、幅広く新しいメンバーを募集します。

【関連する記事のリンク】
https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/ONB/22/kpmg0131/vol4/index.html


【職務内容】
飲料・日配品・菓子・食品材料・アパレル・雑貨などの食品飲料・消費財業界、GSM・SM・コンビニエンスストア・SPA業態などの流通・小売業界、人材サービス業・ホテル・エンターテインメント・物流などのサービス業界の各企業に対して、弊社および弊社グループ会社のサービスを活用したプロジェクトの獲得、推進及び管理を行います。
BtoCの幅広い業界を対象として、年商1兆円越えの上場企業から数百億円規模の中堅企業までのさまざまな業種・業態の企業課題に向き合っていただきます。大規模案件では、Sales Strategyや提案シナリオを立案して、サービスラインチーム間のハブとなり、提案活動の推進役となっていただきます。大規模アカウントに対しては、企業との密なリレーションをもち、提案機会の獲得を担っていただきます。

【具体的な案件】
1.コアビジネスマネジメント
・事業ポートフォリオマネジメント
・新規事業開発
・海外グループ管理
・ガバナンス・内部監査・内部統制
・ITリスクマネジメント/サイバーセキュリティ
・脱炭素化・人権対応・生物多様性・サーキュラーエコノミーに
向けた変革

2.オペレーションエクセレンス
・業務改革(生産性向上、業務高度化、経営管理高度化など)
・組織変革(組織・人材マネジメント)
・カスタマー・アナリティクス/エクスペリエンス
・サプライチェーン・物流改革
・オペレーション最適化(シェアードサービス導入・アウトソーシングなど)

3.デジタルトランスフォーメーション
・データ分析による戦略的シナリオプランニング
・プロセスマイニングを使った業務改革
・オルタナティブデータを活用したビジネス変革
・ERP・グループ共通システムの導入・刷新
・BIなどの情報系システムの導入・刷新

【具体的な業界】
・食品飲料・消費財業界:
加工食品業界、飲料業界、トイレタリー業界、化粧品業界、宝飾品業界、スポーツ用品業界、アパレル業界、アパレル・雑貨SPA業界 など
・流通・小売業界:
GMS業界、スーパーマーケット業界、コンビニエンス・ストア業界、百貨店業界、通信販売業界、レストラン・飲食業界、商業施設運営業界、各種フランチャイズチェーン など
・サービス業界:
人材サービス業界、ホテル業界、エンターテインメント業界、物流業界、プロスポーツ業界 など

【役割及び責任】
1.Manager以上:
特定のアカウントを担当して複数のビジネス領域について、 CxOもしくは部⻑クラスとコミュニケーションを取りながら業務課題を理解し、サービスラインチームと協業して解決策を提⽰できる。また、複数プロジェクトのプロジェクトマネジャーをこなし、案件開拓ができる。

2.Manager未満:
特定のプロジェクトについて, ⾼品質のデリバリーを遂⾏できる。また、業務経験と知⾒を有して⾃分の得意領域を持っており, クライアントに対して⾼い付加価値を提供できる。




応募資格
【必須】
社会人経験は5年以上を前提としますが、Manager以上は、左記経験に加えて管理職経験2年以上、またはコンサルティング会社(もしくは同等組織)での実務経験2年以上が望ましい。

【歓迎】
コンサルティング会社、企業内コンサルティング部門、経営企画部門で、自ら主体となり周囲とコミュニケーションをとって、業務を推進してきた方、食品飲料・消費財業界、流通・小売業界、サービス業界への深い知見や業界各社への複数のパイプをお持ちの方、システム開発会社でプロジェクトマネージャーのご経験とプロジェクト推進の知見を有していて上流領域での活躍を目指される方。

【評価される知識と経験】
1.コンサルティング案件発掘から提案・受注までを主体的に推進できる営業力
・業界上位企業に対して継続してパイプラインを持ち、企業の課題解決に向けた弊社サービスおよび弊社グループ会社のサービスを、主体的に紹介・提案できる
・各業界の主要課題や取り組むべきトレンドや将来像を理解していて、その内容やソリューションを自らの言葉で語り、クライアントとディスカッションできることで、新規顧客開拓や既存顧客との取引拡大ができる

2.顧客と同じ目線で会話することができる業界知識・知見
・食品飲料・消費財業界、流通・小売業界、サービス業界のいずれかの業界の業務(フロント・店舗運営、顧客管理、MD、物流業務、S&OP、店舗開発、生産管理、サプライヤー管理など)やシステム構成・刷新に関して、業界をリードする経験や知識を有している
・クライアントの課題に対して自らの仮説をもって問いかけができて、それを自ら資料化できる

3.リーディングカンパニーでの業務経験・コンサルティング経験・システム導入経験
・業界をリードする企業、及びその業界に属する業種、プロセス、慣習などの特性・専門性・課題に関する業務経験、コンサルティング経験、自社プロジェクト業務経験やシステム導入プロジェクト経験を有している
・デジタル・トランスフォーメーションやサスティナビリティ・トランスフォーメーション対応など、企業が直面する最新課題に対して、指示を受けた形ではなく、自ら主体となって企画立案・推進した経験を有している

4.資料作成力
・企業の抱える課題を理解し、企業側では表現し切れない根本原因や解決案を資料として見える化する力を有している
・KPMGの有するソリューションを理解し、企業課題に対する解決案をロジカルに説明する資料の作成力を有している

5.語学:
・インバウンド/アウトバウンド案件があるため、ビジネス以上の英語は優遇

6.資格:
・資格の有無は業務に直結しませんが、お客様と対等に会話するために必要な能力を有する方は優遇(公認会計士資格、日商簿記1級、PMBOK、BABOK、ITIL認定資格など)



待遇
【契約期間】 
期間の定めなし

【給与】 
マネジャー未満:年収595万円~(固定残業手当(50時間相当分)を含む)
マネジャー以上:年収1040万円~
賞与別途

【試用期間】 
あり(6ヶ月)

【業務内容】
コンサルティング業務 (変更の範囲)当社の指定する業務

【就業時間】 
9:15~17:15(マネジャー未満は左記を標準時間とするフレックスタイム制(コアタイムは9:00~17:00のうち3時間))

【休憩時間】 
1時間(業務に支障のない範囲で従業員の決定に委ねる)

【休日・休暇】 
土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始(12月29日から1月4日まで)、その他会社の指定する日
有給休暇10日~20日
休日日数120日
慶弔休暇、特別休暇

【時間外労働】 
あり

【待遇・福利厚生】
通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度
財形貯蓄制度、公認会計士企業年金基金、健康保険組合カフェテリアプラン

ワークライフバランス支援制度
KPMGコンサルティングでは、仕事と育児の両立が可能となる職場環境の実現を目指し、様々な支援制度を整備しています。
http://recruit.kpmg-consulting.jp/about5.html

・ベビーシッター育児支援補助
就労のために在宅保育サービスを利用する場合に利用料金を補助する制度

・病児保育サポート制度
普段保育園に通っているお子様が風邪などの病気にかかり(あるいは回復期にあって)集団保育ができない場合に、そのお子様を預け入れる事ができる制度

・保活コンシェルジュサービス
育児休業明けからのスムーズで早期な職場復帰への支援として、育児休業から職場復帰する際にお子様を保育所へ入れるための活動(以下「保活」)を全面的にサポートする制度
個々のニーズや状況にあった保育所情報や、保活に向けての動き方などについて、専門スタッフからきめ細かなアドバイスを受けることができます。

・保育園費用補助制度
育児休業中に認可保育園に預けることができず、復職のためにやむを得ず認可外保育園にお子様を預けなければならない方の職場復帰支援として、認可保育園に預けるまでの間の保育料の一部を補助する制度

【受動喫煙防止措置の状況】
屋内原則禁煙



勤務地
本社:東京都千代田区大手町1-9-7 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
(地下鉄丸ノ内線大手町駅A1出口直結)
※業務によって地方を含む顧客に常駐する場合があります

(変更の範囲)
当社の指定する当社の事業所その他常駐先

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