KPMGコンサルティング株式会社の△[TT]業種知見に特化したITコンサルタント（TT-S/I/E/P）（東京/大阪）求人

職務内容
【チーム紹介】
TT業種チームは、各業種・マーケット固有の課題に焦点を当て、デジタル技術の最適活用を図ることをミッションとしたチームです。

以下にあげる4つのチームに編成された業界知見に特化したITコンサルタント（東京/大阪）を募集しています。
　TT-Services：テクノロジー・メディア・通信、小売・流通、商社業界
　TT-Infrastructure：道路、鉄道、航空、運輸等、社会インフラ業界
　TT-Energy：電力、ガス、石油等、エネルギー業界
　TT-Products：製造、自動車、ライフサイエンス業界

【チーム人員構成】
ITコンサルタント、業務コンサルタントのみならず、各業界の専門性を持った事業企画部門等の経験者も歓迎いたします。

【職務内容】
各企業・公共機関におけるビジネスモデル革新、その革新に対応したビジネス・プロセスや効率的組織体制への転換を、IT・デジタル技術を活用して促進・実現（DXの推進）を公立・中立の立場から支援しています。
また、各業界・業種によって抱える課題やテクノロジーに対する適用可能性・成熟度は異なることから、各業種に特化した知見を集約することで、よりクライアントにマッチしたサービスを提供することを重視しています。
改革戦略立案の段階から業務・IT・組織を一体で考え、全体最適を実現します。 クライアントが求めるITテクノロジーによる付加価値創造、事業開発、業務効率化、その他業務課題の解決に対して、広く最新技術、既存技術の中から最適な採用技術・システムアーキテクチャを策定・提案し、クライアントをテクノロジー戦略の面から成功に導きます。また、従来のシステム導入経験に加えて、Data Analytics、AI、IoT等のデジタル技術の知識を持ち、特定の製品やサービスに依存しない中立的なテクノロジー戦略の立案を実現します。

【主なサービス内容】
◆変革のシナリオ作り：IT戦略策定 / IT計画策定 / ITコスト最適化 / デジタル戦略策定 / Enterprise Architecture策定 / IT投資最適化 / ソーシング戦略
◆変革のマネジメント：PMO支援 / システム調達支援 / 業務改革支援 / KPI策定支援 / オペレーション改善支援 / 経営管理効率化支援 / デジタル適用支援
◆変革の土台作り： ITアーキテクチャ成熟診断 / ITアークテクチャ設計 / ITインフラ統合支援 / クラウド評価・導入支援 / IT組織設計 / ITサービスマネジメント / デジタル人材育成支援 / ITタレントマネジメント / IT教育計画支援IT戦略策定支援

【具体的な案件】
・事業戦略に紐づいた全社レベルでの情報システム構造改革・アーキテクチャ、データ活用戦略策定支援
・新規事業戦略策定支援とデジタルテクノロジーの適用分析・制度動向対応に向けた業務・システム改革推進支援
・GX/SX戦略に紐づいた全社レベルでの情報システム構造改革・アーキテクチャ、データ活用戦略策定支援
・DX戦略策定としての新規ビジネスモデル策定支援
・基幹系システム（営業・財務等）の刷新プログラムのマネジメント支援
・次世代事業基盤システム構築支援
・IT投資状況調査・中計施策支援
・品質管理プロセスに対するデジタルテクノロジーの適用分析
・データ可視化・利活用基盤構築検討支援
・DX推進組織立ち上げ支援
・IT資産管理支援 -グループITインフラ最適化検討支援

【役割及び責任】
＜コンサルタント/シニアコンサルタント＞ ※コンサルタント職位の間は、TT-Consultantに所属していただき、TT全体の幅広い視野でキャリア育成を行います。
管理者の指導のもと、次の作業をしていただきます。
・各セクターと連携した業界の動向調査・個別クライアントの課題分析・調査
・抽出課題に対する解決策の検討
・適用ソリューションの選定・プロジェクト実行計画の策定

＜マネジャー以上＞
・各業種におけるIT適用の範囲・レベル・効果等の分析全般のリード
・プロジェクトにおけるスケジュール、要員、予算、成果物及びスコープの管理
・コンサルタント及びシニアコンサルタントへの作業指示・品質レビュー
・新規案件受注に向けた提案活動

【求める人物像】
<業界・業種の「ビジネスモデル」からの改革支援を指向する＞
各業界のビジネスモデル（ヒト・モノ・カネ・情報の経営資源の流れ、ステークホルダーの役割、プロフィット・パラメータなど）を設計・可視化することで、「顧客」のニーズ変遷と今後の見通しについて見極め、新規事業創出に向けたクライアントの戦略的意図を深く理解します。

＜クライアントの業界特性に応じたテクノロジーの適用可能性を提示する＞
クライアントの業界内で利活用されているテクノロジーの革新性・適用実現性・将来性にとどまらず、他業界との比較による多様なテクノロジーの応用可能性を探り、クライアントが抱える各課題の解決に資する最適なテクノロジーの適用可能性を提示します。

＜クライアントのマネジメント／実務者層とのコミュニケーションを通じて人間的魅力を発揮する＞
クライアントのLOB（業務部門）とITの協働や結びつきを重視したビジネススキームの確立を念頭に、クライアントの経営層から実務者層まで、多様な職位の方々が抱える課題に対して、真摯に向き合い、解決に向けて寄り添いながら着実な成果を出すことにこだわります。



応募資格
・大学卒業相当の学歴
・社会人経験約3年以上
・日本語は母国語またはビジネス以上
・IT（SDLC、ITIL）やDXなどの各種プロセスや要素技術に係る知見を有している
・プロジェクトマネジメント能力、IT組織運営に係るノウハウを身に着けている
・以下のいずれかの実務経験を有している
　- コンサルティングファームでのIT Advisory実務経験
　- SIerでのシステム構想、要件定義といった上流工程の実務経験
　- 事業会社でのシステム企画運営の実務経験
　- 官公庁でのIT企画・調達の実務経験　など

【評価とされる知識と経験】
・特定業種に対するコンサルティング経験、また、事業会社の事業戦略・デジタル化／情報化企画、基幹システムのPM等実務経験者を歓迎します。（特定業種に対する業務スキル、ITスキルに強みがあれば望ましい）
・共通的なビジネススキルとして、論理的・戦略的思考力、仮説構築力、コミュニケーション能力、アウトプット能力（インプット情報を一定のロジックに基づきドキュメント化できる能力）に優れた方を歓迎します。
・プロジェクト型業務推進の実務経験、特にクライアント先常駐で複数社とのコラボレーション経験、多様なチームメンバーであっても常に尊敬の念を持って対応し、良好な関係性を構築できる方を歓迎します。
・英語はビジネス以上が望ましい。



待遇
Consultant/ Senior Consultant/ Manager/ Senior Manager

【契約期間】　
期間の定めなし

【給与】　
マネジャー未満：年収595万円～（固定残業手当（50時間相当分）を含む）
マネジャー以上：年収1040万円～
賞与別途

【試用期間】　
あり（6ヶ月）

【業務内容】
コンサルティング業務　（変更の範囲）当社の指定する業務

【就業時間】　
9:15～17:15（マネジャー未満は左記を標準時間とするフレックスタイム制(コアタイムは9:00～17:00のうち3時間））

【休憩時間】　
1時間（業務に支障のない範囲で従業員の決定に委ねる）

【休日・休暇】　
土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始（12月29日から1月4日まで）、その他会社の指定する日
有給休暇10日～20日
休日日数120日
慶弔休暇、特別休暇

【時間外労働】　
あり

【待遇・福利厚生】
通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度
財形貯蓄制度、公認会計士企業年金基金、あずさ健康保険組合カフェテリアプラン

ワークライフバランス支援制度
KPMGコンサルティングでは、仕事と育児の両立が可能となる職場環境の実現を目指し、様々な支援制度を整備しています。
http://recruit.kpmg-consulting.jp/about5.html

・ベビーシッター育児支援補助
就労のために在宅保育サービスを利用する場合に利用料金を補助する制度

・病児保育サポート制度
普段保育園に通っているお子様が風邪などの病気にかかり（あるいは回復期にあって）集団保育ができない場合に、そのお子様を預け入れる事ができる制度

・保活コンシェルジュサービス
育児休業明けからのスムーズで早期な職場復帰への支援として、育児休業から職場復帰する際にお子様を保育所へ入れるための活動（以下「保活」）を全面的にサポートする制度
個々のニーズや状況にあった保育所情報や、保活に向けての動き方などについて、専門スタッフからきめ細かなアドバイスを受けることができます。

・保育園費用補助制度
育児休業中に認可保育園に預けることができず、復職のためにやむを得ず認可外保育園にお子様を預けなければならない方の職場復帰支援として、認可保育園に預けるまでの間の保育料の一部を補助する制度

【受動喫煙防止措置の状況】
屋内原則禁煙



勤務地
本社：東京都千代田区大手町1-9-7 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
（地下鉄丸ノ内線大手町駅A1出口直結）
大阪オフィス：大阪市中央区北浜3-5-29 日本生命淀屋橋ビル 25階
※業務によって地方を含む顧客に常駐する場合があります

（変更の範囲）
当社の指定する当社の事業所その他常駐先